三重の木ーマン

阪神・淡路大震災では木造住宅に大きな被害が生じ、木造住宅の耐震性について国民の関心が高まりました。被害の分析は林野庁と建設省による木造住宅等震災調査委員会の最終報告（「平成7年度阪神・淡路大震災木造住宅等調査報告書」（財）日本住宅・木材技術センター発行）にまとめられました。この報告書によれば、昭和56年に改正された現行の耐震基準に適合し、適切な施行管理が行われたと思われる最近建てられた住宅当は外見上は無被害又は被害が軽微に止まっているものがほとんどでした。

一方で

• 耐力壁が不足しているもの
• 店舗併用住宅やミニ開発の戸建住宅等の耐力壁の配置が不均衡なもの
• 金物による補強がなされていないなど柱・土台の結合力が不足しているもの
• 筋かいの断面寸法が不足している等筋かいの処置が不適切なものや筋かい端部の止め付けが釘止め程度など筋かい端部の緊結が不良なもの
• 腐食や蟻害が進行しているもの
• 基礎の断面や鉄筋の入れ方が不十分な基礎の構造が不適切なもの等は比較的新しい木造住宅であっても大きな被害を受けています

報道されたように鉄筋コンクリート建築や鉄骨建築でも大きな被害を被っていますが、圧倒的に下図の多かったふるい木造住宅の被害が目立ったので、危惧を感じられたと思います。
問題は

• 耐力壁を適切に配置した平面計画
• 適切な木材選択、使用方法
• 適切な施行監理、工事管理
• 日常の維持管理とこまめな補修

の全てを満足しているかどうかということです。現在建設省、各県と（財）日本住宅・木材技術センター、（財）住宅産業研修財団によって、全国の大工、工務店、建設会社、設計事務所などの人々を対象として、信頼ある設計施工を実施するための「耐震診断技術講習」が、各県各会場とも収容できないほど多くの受講者を集めて実施されているところであります。また、既存建物に新耐震水準の耐力を与える改修対策の検討・対策も進められています。 なお、2×4住宅やプレハブ住宅に被害が少なかったのは、工法が比較的最近のものなので、築後経過年数の短いものが多く、新耐震基準に適合しているものが多かったこと、さらに施行管理、工事管理が行き届いていたことなどが幸いしたものです。

木造住宅は、工法的に木造軸組工法、2×4工法、木質系プレハブ工法などで造られています。何れも同じく木造ですが、増改築のしやすさのかんてんからは非常に大きな違いがあります。 まず、2×4工法は荷重を壁で支える構造となっているので、この壁を抜くことはほとんど不可能です。従って間取りを変更しようとする場合は非常に大きな制約があります。また、増築の場合も増築部分と現建築とをつなぐ所に開口部を設けることに大きな制約を受けます。

木質系プレハブ工法の増改築は困難です。その建物の安全を確保する構造が現建築の形で評価され、認定されているものなので、増改築はこの評価の前提を変更することとなるので安全が保障されなくなるからです。
ログハウスの場合も、荷重を受け持つ壁とするためログを鋼材ダボなどで固定し、しかもログの交点は交互にかみ合っているため簡単に除去できず、作業的にも建物の構造的にも変更が不可能なので増改築には向きません。

一方、木造軸組工法は、※耐力壁、非耐力壁を総合的に判断し、容易に間取りを変えることができます。強度上必要な場合は他の非耐力壁を耐力壁に改造して補強し、構造を保つことも出来ます。木造軸組工法住宅は、増改築も含めて設計自由度が高い点で、他のどの工法よりも優れた建築工法住宅なのです。
問題は

しかし、設計自由度が高いとは言え、安易な増改築は、たとえば阪神・淡路大震災でも平屋建てに二階を乗せた増改築いわゆる「おかぐら」が、大きな被害を受けたようなことになります。もともとの平屋建ては二階の重量に耐える構造になっていないので、この結果を招来してしまったのです。増改築は単なる間取りや使い勝手で行ってはいけません。増改築後の建物の全体構造の安全を充分考慮し、必要な補強を十分行って下さい。

※耐力壁：柱・梁で形造られた木造軸組が、風圧や地震力のような横からの力を受けた時ひしゃげてしまわないように、柱・梁・土台を互いに動かないように筋かいや構造用合板で固定した壁部分を言います。木造軸組工法では建築基準法でこの耐力壁の数量、種類、配置などについて厳重な規定があり、建築中の現場検査では厳密にチェックされます。従ってこの耐力壁を取り払うとその家は必要な強度を維持できなくなります。非耐力壁はこのような任務を持っていない壁なので、単なる柱、梁、土台で囲まれた四角の空間を塞ぐだけの役割しか持たない壁です。従って耐力壁のように使用する材料についてに規定などは一切無く自由勝手なもので造られています。

住宅が共同住宅の場合と孤立した家屋とでは大変異なりますが、共通する対策も多いのです。 共通する基本対策は、

• 音の進入孔となる開口部（窓、出入口、排気口などは勿論ですが、処置を忘れやすい配管出入口や果てはコンセント孔に至るまで）を確実に閉鎖して密閉空間とすることです。
• 壁などの材質は重量感のある密度の高い材料ほど、厚みが厚いほど良く、また、間に空気層を挟んだ複層構造が効果があります。
• 音を発生する部屋の壁面は多孔質で軽く、表面に凸凹のある吸音効果の良いものにします。

入居当初から騒音の心配をしなければならないときは、住居の仕様が遮音効果を持ったものであるか確認します。 共同住宅の界壁の構造は、隣家と自家の壁体が共通な間柱の両面に施行するのではなく、その間に空間を設けて別々に立てた間柱にそれぞれ施行し、その間隙に断熱材などを挿入します。間柱上の壁下地には少なくとも15mm厚石膏ボード以上の質量厚みのある材料を双方の部屋の壁に施行します。この壁にコンセントなどの穴を開けるときは十二分の防音処置を必ず行います。壁面をこのように施行しただけで安心してはいけません。天井も床もこの界壁に応じた防音効果のある施行を行わなければ効果はありません。要は、上記の防音隔壁以上のもので部屋をしっかりと包んでしまわねばならないのです。接合部は見た目で問題ないとしても、音響的には開け放しと同様だとみなして対策施行することを覚悟して下さい。孤立した家屋の場合でも防音の部屋とする場合は基本的に同じです。

この場合、大きな開口部である窓、扉部分の措置は非常に重要となります。扉や窓障子が閉じたとき重なり合う、召し合わせ部は気密性の弱点となるので、この仕口、パッキン類に高い技術が要求されます。扉の本体は遮音性の高い材質を選び、さらに二重扉とすれば確実です。窓はフレームも厚く材質的にも遮音効果の高い木製サッシとし、ガラス面には5mm厚以上のガラスを入れることは勿論ですが、進んで防音複層ガラスを用いることを勧めます。 このような全ての処置がとれればよいのですが、費用も嵩むので、ともかく気密性を確保することを第一に徹底して行い、仕様材質は周辺環境と騒音状況、需要限度などを総合して選択したらよいでしょう。